見かけだけのエリートが牛耳る社会;「貧しても鈍しない」日本であって欲しい

今週のNature誌のニュースに「Most US professors are trained at same few elite universities」(米国の大学教授の大半は限られたエリート大学の出身だ)という記事がでていた。「米国の大学における終身制身分職員の80%は、学位制度のある大学のうちの20%の大学の出身者である」と紹介されていた。ここでは採用の際に出身大学によるバイアス(というと柔らかい感じがするが、差別といっていいと思う)があるのではとの疑念が書かれていた。

私もシカゴ大学在職時には、レジデントやフェロー採用時の面接をしていた。3000人が応募し、300人が面接に回り、そのうち10%が採用される(応募者のうち1%が採用される)厳しい門が待ち構えていた。もちろん、複数の病院に応募できるので、ほとんどの医学部卒業者は、どこかで研修を開始することができる。応募から面接に回るプロセスはよくわからないが、面接に回ってくる学生や研修医はほぼ優秀な人たちばかりで、甲乙つけがたかった。彼ら・彼女らは優秀な医師になるだろうが、患者にとっていい医師になるかどうかはわからない。豊富な知識と判断力に長けだけでは、いい医師とは言えない。患者さんを思いやる心がなければ、近いうちにAIに任せてもいいと思う。

そして、大学の教官の25%は、両親のいずれかが博士号を持っているとのことだ(米国全体での博士号取得者は1%未満)。博士号を持つ人たちは、一般的に経済的にも恵まれているので、教育にお金をかけることができる。当然、授業料の高い学校へ通わせることもできる。経済力が教育環境と関連すれば、社会の経済力格差は広がる一方となる。これは米国だけでなく、日本でも進学校からハイクラス大学に入り、その人たちが経済界、官界を牛耳っているのだから、同じようなものだ。

私が小さかったころ、東京にも大阪にも、公立中高校からの旧帝国大学進学者は多かった。東京には麹町中学―日比谷高校―東京大学ルートがあったし、大阪には北野高校・天王寺高校―京都大学・大阪大学という進学ルートがあった。学区はあったが、他県から府立進学校に通う学生はたくさんいた。今の時代には合わないかもしれないが、大らかでいい時代だったと思う。

私の高校の同級生480人のうち半数は、東京大学・京都大学・大阪大学に進学していた。府立天王寺高校へは市立文の里中学から100人程度(高校480人中)進学していた。想像できないかもしれないが、私が中学に入学した時には3学年で3500人を超えていた。高校生の時には塾にも通っていなかったが、高校の授業だけで十分進学できるだけの学力は身についた。そして、私の大阪大学医学部の授業料は年間1万2千円で、卒業までの6年間で7万2千円だ。もちろん、全国の国立大学は同じ授業料だ。当然ながら、教科書代の方がはるかに高かった。家庭の経済力に関わらず、本人が努力すれば、自分の望む教育・進学を考えることが可能な時代だった。

変な平等主義が、教育格差を拡大し、「頑張れば、努力すれば夢が叶う世界」を壊してしまった。少なくとも高校までは、経済的な不安なく、授業料の心配をしなくとも自分の道を歩んでいくことのできる社会にして欲しいものだ。どの国にも国の将来を担うエリートが必要だと思う。自分の出世や保身だけに走らないのが真のエリートだが、最近は自分のことだけしか考えないニセエリートが国を危うくしている。経済力に関係なく、誰でもが平等なチャンスを与えられ、見識があり、志の高いエリートを生み出す社会であってほしいと願っている。公平・公正で広い視野に立ち、国を背負うことのできる真のエリートを育てることが今の日本には必要だ。

PS:コロナ感染症でいずれかの親や世話をしてくれる人を失った子供が世界中で1000万人以上いるそうだ。そのうち、東南アジアで400万人、アフリカで200万人だ。日本が世界に貢献できることがたくさんあるはずだ。日本人は「貧すれば鈍する」国民ではないはずだ。「貧しても鈍しない」国であって欲しい。



 

免疫チェックポイント阻害剤治療は不妊につながる?

Nature Cancer誌に「Checkpoint inhibitor immunotherapy diminishes oocyte number and quality in mice」(免疫チェックポイント阻害剤による免疫療法は、マウスのデータでは卵子の数も質も低下させる)というタイトルの論文が掲載されている。細胞障害性の抗がん剤では、卵巣へのダメージがよく知られているが、免疫チェックポイント阻害剤に関しては、この点はよく調べられていなかった。

著者たちは、正常なマウスに免疫チェックポイント阻害剤を投与して調べたところ、卵巣での免疫細胞の増加とTNFα発現量の増加を認めた。さらに、卵子が成熟するのを抑えている状況が生じていた。当然ながら、人間でもおなじようなことが起これば、不妊症につながる。ただし、マウスと人では寿命も大きく違うし、人間は個人差も大きいので、免疫チェックポイント抗体治療を受けた患者さんのデータ収集が極めて重要で、急がれる。

これまでは、進行がん患者を対象に免疫チェックポイント阻害剤が利用されてきたが、このブログでも紹介したように、比較的早い段階でのがんに対しても利用が広がってきている。将来の妊娠の可能性を考えれば、治療前に卵子を保存しておくことも必要だ。20世紀はがんを治すことに注力してきたが、今や、がんと診断されても、3人に二人の命が救われる時代となってきた。小児がんは救えるようになってきているが、小児がんサバイバーの寿命は一般の寿命と比べればかなり短い。

がんを治癒させることは優先されるが、治癒した後の人生の質を考えることも重要だ。

 

スマートウオッチで心房細動を見つける;要介護人口を抑えるはずだ!

Nature Medicine誌に「Smartphone-based screening for atrial fibrillation: a pragmatic randomized clinical trial」というタイトルの論文が掲載されている。3年前のNew England Journal of Medicine誌に「Large-Scale Assessment of a Smartwatch to Identify Atrial Fibrillation」という論文で心房細動を見つける手段としてスマートウオッチが有用であることを示唆する報告されていたが、今回の論文はそれを臨床試験として証明したものだ。

 

65歳前後の心房細動の既往歴のない5551名を2群に分け(2860人と2691人)、半年間片方の群の人にスマートウオッチを装着して脈の規則性をモニタリングして、その後、群を入れ替えてもう一方の群の人にスマートウオッチを装着してモニタリングする方法だ。途中で入れ替えることで、グループ間の偏りがないことを確認したものだ。

 

細かい数字は省くが、スマートウオッチでモニターした群では、心房細動の診断率が約2倍に上がっている。全体の5551人でざっくり計算すると、スマートウオッチを利用していない人では40名、スマートウオッチを装着した群では85名が新たに心房細動と診断された。論文では半年間の経過観察であるので、1万人を1年間スマートウオッチで観察すると仮定すると、144名対306名の差となり、人口1万人に換算すると、年間166名の心房細動患者がスマートウオッチ検診で見つかる計算となる。また、65歳以上は同じ頻度で心房細動に罹患すると仮定すると、日本の高齢者は3600万人であるので、毎年約60万人の心房細動患者をスマートウオッチで見つけることができると推測される。

 

心房細動そのものより、これによって生じた血栓が脳に飛び、脳梗塞を起こすとさらに大変である。脳梗塞は治療が速やかに行われると、後遺症を残さないまで回復可能であるが、治療開始が遅れると麻痺を起こし、要介護状態になることが少なくない。すでに広く使われ始めているスマートウオッチを活用すれば、心房細動を早く見つけ、血栓が予防でき、寝たきりを含め要介護の人を減らすことができるはずだ。介護される人も大変だが、介護する側の肉体的・精神的負担も大きい。

 

超高齢社会を迎えている日本こそ、このようなデジタル化による健康維持や重症化予防が必要だが、国は無策だ。10-20年遅れの情報で判断しているコロナ対策が国の地盤低下の象徴だ。要介護人口が減れば、医療福祉費は減り、家族の負担も減り、労働人口は維持できる。こんな単純なことに投資できない日本という国は悲劇だ。

 

TBS報道特集「道化師様魚鱗癬」(ピエロと呼ばれた息子)を見て思うこと;違っていても尊重し合う教育を!

先ほどTBSの報道特集で「道化師様魚鱗癬」(Harlequin-type ichthyosis)という先天性の皮膚疾患を持つ子供さんと両親の姿が紹介されていた。ウイキペディアには「道化師様魚鱗癬は、 ABCA12遺伝子の変異によって引き起こされる。この遺伝子は、皮膚の最外層の細胞から脂質を輸送するために必要なタンパク質をコードしている」とあった。ABCA12という脂質を運ぶタンパク質の遺伝子変異によって引き起こされる劣性遺伝性疾患で、皮膚の組織が弱くなる病気である。ただし、同じ症状だからと言って、原因遺伝子が一つとは限らないので、この子供さんが同じ遺伝子に異常があるとは限らない。テレビでは原因不明と紹介されていたので、この遺伝子の変異でなかったのかもしれない。

30万人に一人の頻度で起こるので、多くの方は他人事と考えるかもしれないが、劣性遺伝性疾患であるので、この遺伝子変異を持つ人(保因者)は275人に一人である。両親から受け継ぐ遺伝子の一方に変異があっても病気は起こらず、両親から受け継いだ両方の遺伝子に変異があると病気になる。多くの方はご存じだと思うが、保因者同士が結婚しても、劣性遺伝性疾患の場合、病気の子供が生まれる確率は4分の1である。275分の1で存在する保因者同士がめぐり逢い、結婚する確率は275分の1の2乗であり、それに4分の1をかけると約30万の1となる。他人事とは言えないのだ。日本人は5-7個の劣性遺伝性疾患を持つと推測されており、自分の問題として考えて欲しいといつも願っている。

ABCタンパク質はいろいろな物質の輸送に関わっており、ABCC11の遺伝子変異は耳垢遺伝子のパサパサ型とベチョベチョ型を決定している。世界中の多くの人は褐色の分泌液を出すベチョベチョ型であり、モンゴル系の人だけがカサカサの乾燥型の耳垢である。この観点では、多くの日本人が変異遺伝子を持っていると言える。また、生まれてからしばらく、お尻に青あざの様な形で残る「蒙古斑」も一部のアジア人に特別なものだ。

と科学的な説明したが、私が悲しくなったのは、お母さんがYouTubeで「ピエロと呼ばれた息子」のタイトルで発信している内容に対して発せられた、あまりにも心ないコメントだ。腹立たしいというよりも、その現実に悲しくなってきた。私は遺伝子多型研究に長年携わってきた。その過程で遺伝子研究は差別を生むという愚かな批判に晒されてきた。遺伝子がわかったから差別が生まれるのではなく、既存の差別に遺伝子を結び付けようとしているだけであり、科学的な解明がなければ、治療への道は開けない。非科学的な考えが、不幸を増幅している。

そもそも、「みんな同じだから平等だ」という教育が間違っているのだ。一卵性双生児でもない限り、そっくりの人間などいない。みんな違っているにもかかわらず、同じを強要する教育が悪いと思う。みんな異なる種(遺伝子)を持って生まれて、世界で一つだけの花を咲かせるのだ。遺伝子が違っていれば、姿形は違うし、先天性の疾患であってもそれが個性であり、個性を尊重する教育が大切なのだ。愚かな人間は、他人を見下して自分に満足する。そこには本能の部分があるかもしれないが、教育で「どんなにみんなと違っていても、命を授かったお互いを尊重すること」を教えればいいのだ。

私は日本人類遺伝学会理事長の時に、文部科学省に「遺伝病を科学として教え、そして、人間としての尊厳を敬い、互いを尊重する教育の重要性を訴えた」が、「遺伝病は差別を生む」という考えを変えることはできなかった。こんな愚かなことをやっている先進国は他にない。「変異」や「異常」と教えるのではなく、「多型」(Variation)として教えればいいと今でも思っている。文章の前半では「変異」と書いたが、耳垢遺伝子など日本人の多くが世界的に見れば「変異」遺伝子を持っている。変で異質ではなく、個性を尊重する社会になって欲しいと心から願っている。

 

賀久君とご両親、頑張って!

米国人の寿命が2.7歳短くなった!

New York Times紙によると、米国人の寿命が2.7歳短くなったそうだ。

米国人全体でみると

2019年 78.8歳

2020年 77.0歳

2021年 76.1歳

となっている。

 

ネイティブ米国人だと

2019年 71.8歳

2020年 67.1歳

2021年 65.2歳

と、なんと6.6歳短くなっている。

 

コロナ感染症流行の影響だが、米国人全体の2.7歳に対して、ネイティブでは、6.6年も短くなっているのは、医療へのアクセスの差が反映されているように思う。米国の場合は経済学的な格差=医療へのアクセスの格差につながっている。加入している保険によって投与される薬剤が異なってくる。

私の知人がシカゴで急病になって救急車で近くの病院に運ばれた。救急対応がなされたが、救急外来から入院病棟に移るには、高額医療費を賄えるクレジットカードが必要と言われた。なければ病院から出ていかなければならない。最近はもっと厳しく、初期から治療が受けられないという話も聞く。

米国の平均寿命は25年ほど前のレベルに戻っている。日本のコロナ感染症の治療費用は国によってカバーされている。感染症分類を5類にすると、他の病気と同じ扱いになるり、個人負担が生ずることが5類にできない要因の一つでもある。明らかに2類分類では問題となる運用を行っているが、誰も何も言わない。

シカゴでいろいろな医療環境を見て、皆保険制度というのは素晴らしい制度だと思う。その一方で、日本のデジタル化・AI化の遅れは顕著となっている。「医学のあゆみ」という雑誌が、私がプログラムディレクターを務めている内閣府のAIホスピタルプロジェクトを含む医療AIの特集を組んでいる。AI/デジタル化医療のゴールは、先端的な医療を、医療従事者の負担を軽減しつつ実現することだ。Aiやロボットの補助によって医療に温かさを取り戻すことだ。

この医療のAI化・デジタル化は、「東京や大阪にいれば助けられる病気の患者さん」を「離島にいても僻地にいても助けられる」医療を実現することだ。そして、「いつでもどこでも誰でも」が、質の高い医療にアクセスできるようにすることだ。

という自分の言葉が虚しくなる昨今だ。高齢になると、気持ちが落ち込みやすいのか?昔は理不尽な人には、相手を叩きのめすまで立ち向かっていたが、最近は馬鹿馬鹿しくなってそんな気持ちにもならない。

 

人工知能が夜間の呼吸パターンでパーキンソン病の進行を診断?

Nature Medicine誌に「Artificial intelligence-enabled detection and assessment of Parkinson’s disease using nocturnal breathing signals」というタイトルの論文が掲載されている。

パーキンソン病の診断や病気の進行の判定する有効なバイオマーカーはないが、この論文では夜間の呼吸パターンを人工知能を利用して、パーキンソン病の診断や病気の進行を診断できる可能性のあるものを開発したとのことだ。

マサチューセッツ工科大学のグループを中心とする研究者たちが、米国の複数の病院から、7,671人におよぶ大規模なデータを集めて、それらをもとに人工知能診断システムが作られ、評価された。科学的には正確ではないが、わかりやすく言うと、AIモデルは85%-90%の確率でパーキンソン病を診断できるようだ。

また、この人工知能は、運動障害の程度と病気の進行具合を推定することもできる。さらに、非接触で、機器から電波を発射して、睡眠中に人体から反射される電波を感知することによって、呼吸パターンを推測することができるため、家庭でも診断可能なようだ。

人工知能と非接触型の機器類を利用することで、われわれの健康状態を家庭でモニタリングできる時代がやってきている。

 

国の責任放棄;全数把握を自治体が決める?!

岸田総理が「コロナ感染陽性者の全数把握をやめてもいいかどうか自治体の判断に委ねることにした」とアナウンスした。この無責任な姿勢は大きな批判を呼び、支持率のさらなる低下は避けられないと思う。自治体の突き上げの結果だが、自分では何もしないことを決めたと同義語だ。

 

  • 危機管理ができていなかったことが露呈

このブログでも再三再四取り上げたが、危機管理は最悪を想定した対策が必要である。PCR検査数が増えない状況を放置したために、予想を上回る感染者が出た第7波ではPCR検査の供給が需要を大きく下回った。そもそも感染者数の推移をみる限り、すでに感染実態を正確に把握しているとは考えにくい。

 

  • 科学的な判断でなく、現場の窮状から後手を打つことの繰り返し

旧態然とした報告体制のために、地方自治体では手が回らなくなったために、報告制度を変更してほしいとの突き上げがあったのが、今回の混乱の原因だ。しかし、これは2類分類との整合性が取れない。2年半前の「入院病床が足らないので、発熱が続かないとPCR検査をしない」という非科学的対応から始まり、自宅・ホテル療養、全数把握の放棄など、そこには科学的な議論はほとんどない状況だ。本来はコロナウイルスの性質に呼応して、ルールを決めるべきなのだが、科学的思考が根底から欠けている。小池東京都知事が、「デジタル化の遅れが原因だ」言っていたが、まさにその通りだ。

 

  • 欧米の動向にしか目を向けていなかった専門家の怠慢

これまでは、欧米などの海外の波に引き続いて、日本に波が波及していたが、今回は東アジアで大きな波が発生したという特徴がある。日本人、あるいは、東アジア人特異的に感染しやすいウイルスゲノム変異が起こっているのかどうかもわからない。単にBA5がわれわれに感染しやすいのか、われわれに感染しやすい変異がさらに加わっているのかもわからない現状だ。今回のような世界的パンデミックはこれまで経験したことがないのだから、何を基準に専門家と呼んでいるのか、そもそも論の議論も必要だ。

 

  • 入国制限の矛盾

人口比で考えると、東アジアにおける陽性者数は他国よりもかなり高い。水際措置は、海外から持ち込まれる病原体をできる限り抑え込むためにあるのだが、人口当たりの感染者数を考えると水際対策の意味はよくわからない。もちろん、さらに新たな変異ウイルスを持ち込ませないという考えはあるだろうが、ここまで国内で感染者が増えると、経済的な活動の観点ではマイナス面が大きいように感ずる。