脊髄損傷の人が電気刺激で歩くことができる！Dream Comes True！

日本は相も変わらず、メディアがコロナ感染症で大騒ぎしている。科学ではなく、情緒が国を支配しているようだ。科学的な数字を元に科学的施策を実施して欲しいものだ。日本の科学力の地盤低下を象徴しているのがコロナウイルス対策だと思う。

そんな中、米国の科学政策も揺れている。私の親しいNIHのフランシス・コリンズ博士は所長職を昨年末で退職した。しかし、彼のYouTubeが話題になっている。昔、バンドをしていたと聞いたことがあるが、ギターもピアノも、そして歌唱力もなかなかのものだ。フランシスに天晴れだ。音楽の才能が欠如している私は脱帽するしかない。

コロナ禍下、Sportifyで最多DL数の「意外な」ビートルズ楽曲とは (msn.com)

そして、バイデン政権の科学技術政策を担うはずだったエリック・ランダ―博士がパワハラで辞職に追い込まれた。二人のゲノム研究者が米国を引っ張ることを期待していたが、がっかりだ。ランダ―博士は「傲慢だから、こうなることを懸念していた」というコメントをしていた人がいたが、私と話をする時は人懐っこくて、いつも紳士的だった。米国にとっては、ゲノム研究にとっては、この二人の国のリーダーが退場するのは残念なことだが、日本のゲノム研究にとってはチャンスになるかもしれない。と信じたい。

そして、Nature Medicineに脊髄損傷患者が切断部位での電気的刺激によって歩けるようになるとの論文が掲載されていた。論文のタイトルは「Activity-dependent spinal cord neuromodulation rapidly restores trunk and leg motor functions after complete paralysis」だ。脊損患者の希望の光がはっきりと見える。この程度のことなら、日本の科学力をもってすれば簡単にできると思う。

科学的な発想力とそれを支える技術、そして、治せない病気を治したいと願う強い意志、それが大切だ。

緊急事態宣言は必要か？科学的な評価のもとに政治決断を！

メディアは視聴率が優先かと思わせるような、コロナ感染症の報道が過熱している。第5波の終わりにあった、これからは重症者数が重要だったという話は吹き飛び、連日過去最多と大騒ぎしている。埼玉医大の教授も重症者はいないとテレビで語っていたし、一部の有名人がようやく「ウイルス分類を変更すれば」と提唱しているが、多勢に無勢で収まる気配はない。

「年末年始と成人式で人の流れが増えたからだ」と専門家は言うが、専門家が言わなくてもそんなことは誰でもわかることだ。まん延防止策の開始前から、実効再生産数は急激に減っている。沖縄では感染者数は1月15日の1826名をピークに減少しており、実効再生産数は1月9日の10.36が最も高く、1月20日には１を切っている（減少に転じている）。広島も1月6日の14.45から1月27日には1.13となり、ピーアウトが近いと思われる。東京都と大阪府の実効再生産数の最大値は5.26（1月10日）と4.83（1月9日）であるので、沖縄県と広島県の高い数字は県外から一気に感染者が流入したものと推測される。

新型コロナウイルス　国内感染の状況 | コロナウイルスの恐怖 | 東洋経済オンライン | 社会をよくする経済ニュース (toyokeizai.net)

沖縄県の第5波の感染者数と重症者数のピークは809名（8月26日）と139名（9月2日）であり、今回のピークは1829名（1月15日）、47名（1月25日）で、感染者数が2倍以上だが重症者数は3分の１程度だ。重症者/感染者数は0.17から0.026と6分の1以下である。もちろん、最多の日を単純に比較して済むものではないし、高齢者に感染が拡大して重症化率が多少は上がるかもしれないが、明らかに第5波とは異なる状況である。これまでのコロナ感染症とオミクロン株とは特徴が異なっている。

日本のワクチン2回接種率は80%強であるので、ワクチン接種者とワクチン非接種者の感染者や重症者に占める割合が、８０：２０であれば、ワクチンの効果はなくなったと言えるし、もし、５０：５０であれば受けていない人たちのワクチン接種をさらに積極的に勧めるべきである。米国では重症化した人は圧倒的に非接種者に多いと報告されている。単なる病床使用率だけでなく、どの程度の負荷がかかっているのかのデータが不可欠である。

今頃、「マスクをしてちゃんと欲しい」などしか言わない専門家など必要ない。10歳未満のコロナ感染者は150,000人を超えているが、重症者は1名、死者はゼロである。10歳代では24万人の感染者のうち4名が亡くなっているとはいえ、経済を止める必要があるのかどうかの冷静な議論が必要だ。私を含む高齢者が自分の身を守れば、若・中年層の行動制限は厳しくなくていいように思う。

PCR検査をしなくてもコロナ感染症と判断していいなら、2類分類を5類か、それ相当に変更すればいい。PCR検査も抗原検査も十分提供できない中で、インフルエンザ感染に近くなってきているようだし。科学的、統計学的な解釈をもとに、科学的な対策を取るべきではないのか？コロナ重症者が確実に入院でき、他の病気でも救急医療が必要な患者さんのアクセスが確保される、それを考えるのが政治だと思う。言うまでもないが、重症者におけるウイルスゲノム解析は必須である。

そして、抗体だけでなく、細胞免疫を考える科学力も不可欠だ。

社会が回らないのか、施策が社会を回さなくしているのか？

「人流抑制ではなく、人数抑制」をなどと謎かけのような発言をしていたかと思ったら、「PCR検査なしでコロナと診断を」と場当たり的な対応を続けていることに、誰も批判しなくなった日本はいよいよ末期的だ。「検査と隔離」の大原則を軽視したあげく、検査が限界を迎えると、PCR検査なしでも診断をと言う。確定診断せずに、症状が重くなった場合にどうするのか？診断が1日遅れれば症状は悪化することさえ理解できない人たちには退場してもらうべきだ。こんな科学のない馬鹿な施策は世界の笑いものだ。日本のメディアの劣化も底なしだ。

南アフリカは12月12日の約38000人の感染者をピークに急減して、1月22日には約3500人と10分の1未満に減少した。イギリスも1月4日の約220000人をピークに1月22日には約77000人となり、2週間半の間に3分の1近くまで減少している。南アフリカは流行がどこに行ったのかと思うような生活に戻っているし、イギリスは行動制限撤廃に向けて舵を切った。

昨夜のテレビでビートたけしさんが「ただの風邪と思えばたいしたことがない」と発言していた。「ただの風邪」よりは少し重いかもしれないが、デルタ株よりもはるかに軽症である。科学的・医学的な分析はどこに行ったのだ。科学力の欠如による無策がこの2年間続いているが、企業ならば間違いなく倒産に至っているような対策を続けている。

そして、官製報道なのかどうかわからないが、批判を忘れたメディアは、鳴くことを忘れたカナリアのようで、国の衰退を象徴している。また、濃厚接触者が多くなって社会が回らなくなると危機を煽っているが、PCR検査を徹底して自主隔離を5日ほどに短縮すれば、自主隔離をして働けなくなる人は半分以下になるはずだ。検査を徹底して経口薬を速やかに投与すれば、重症者も減るはずだが、なかなか経口薬にはアクセスできないようだ。社会が回らなくなるというよりも、社会を回せなくするようなヘボ施策をしていると言った方が正しい。

北京オリンピックの開会式と東京オリンピックの開会式を比較すると、日中の科学力の差が歴然となると思う。ぜひ見て欲しい。そしてITやAIの分野での遅れを実感して欲しい。それを含め、日本の科学力の遅れが歴然としている象徴の一つが、私が十年以上にわたって指摘している医薬品貿易赤字だ。コロナワクチンや抗体医薬の輸入で予測されたとはいえ、医薬品貿易赤字は昨年度より約1兆円増えて3兆3000億円を超えた。2010年度と比べると医薬品の貿易赤字額は3倍となっている。今の日本の在り方では、さらに増え続けるだろう。そして、貧しい国となった日本は、再び世界で新感染症が流行しても、ワクチンも手に入らない国になっているかもしれない。

まるで、世界を、米国を知らないまま、彼我の差も認識できず、真珠湾攻撃に突き進んだ80年ほど前の日本を見ているような気がする。

国の終わりの始まりか？

私のオミクロン株の広がりに対する予測は無茶苦茶甘かった。

完全ではないものの水際対策が比較的うまくいっていたと思っていたからだが、米軍基地という大きな穴が開いていたとは考えていなかった。沖縄や岩国をはじめとする米軍基地を起点とする感染の大規模流入とその後の急拡大は想定を大きく上回るものだった。オミクロン株の感染が速いのは海外のデータで明らかだったが、一人が3日で2倍になり、6日で4倍になったとしても、始まりが1人であれば128人になるには21日かかる。1000人になるには30日だ。起点が100人になれば、1000人に広がるには10日で、30日後は100000人になる。これが今起こっている現実だ。特に、年末年始には多くの観光客が沖縄を訪問したので、一気に全国に広がった。

期待できるのは、ピークアウトまで時間が短いというデータだ。南アフリカでは、12月12日をピークにすでに6-7分の1となっている。英国も1月4日をピークに減少し続けている。今回の日本の感染急拡大で最も強く感じたことは、日本は米国から独立していないという過酷な現実だ。日本に来る時にはPCR検査をしないが、日本から帰国する時にはPCR検査をすると報道されていた。悲しいが、日米同盟関係と呼ぶには程遠い関係だ。中国が尖閣諸島周辺で怪しげな行動をとっているので、なおさら、米国には強い発言をすることができなくなっているようだが、日本人としては弱すぎる感が強い。150年ほど前の不平等条約と同じレベルの日米関係がゾンビのように生き残っている印象だ。

沖縄の医療逼迫は、明らかに「濃厚接触者の14日間自主隔離」の要因が大きい。そこで、エッセンシャルワーカーが働けなくなって社会が回らなくなるので、14日を10日にすると言うが、これも本末転倒の話だ。科学的に考えて、「潜伏期間が短いので10日、あるいは、7日でいい」という判断をすべきであって、社会が回らないかどうかを一義的に考えるのはおかしいのだ。もし、科学的根拠もなく、自主隔離期間を短くして、自主隔離してから11-14日以内に症状が出る人が10-20％もいれば、それによってさらなる感染拡大を引き起こすことになる。

沖縄の600人規模のデータでは、92%が無症状か軽症で、重症はいなかったという。米国では、この程度なら集団免疫が成立するのを待てば・・・といった考えもあると言う。重症化率を考慮せずに、厳しい行動制限をすれば、経済活動のダメージ、フレイルの進行による高齢者に占める要介護人口の増加など、日本経済が崩壊する。「オミクロン株による感染で初の死亡」というタイトルの記事を読むと90歳代の高齢者だった。この国のメディアは、底知れないアジテーション馬鹿になってしまったように感じてならない。

数日前のCNNニュースでは、ファウチ博士が共和党議員に「虚偽情報を流すな」と議会で食ってかかっていた。サクラメントからワシントンに「ファウチ博士を暗殺するために向かっていた人」がスピード違反で検挙され、車内でAK―15という電動銃が発見されたからだ。日本には科学がないが、米国議会も党利党略のレベルの低い民主主義的議論が横行する。

日本では相も変わらず、感染者数でのバカ騒ぎが続いている。はっきりしないので様子を見て・・・・という専門家のコメントが多いが、誰も判断しない、誰も責任を取らない国でいいのだろうか？北朝鮮に攻撃されても、甚大な被害を目の当たりにするまで、様子を見るのだろうか？

昭和の前半に生まれた人間は、復興し、飛躍的に成長してきた日本を見てきた。日本という国に誇りを持つことのできた世代だ。

改めて問いたい。

一　至誠に悖るなかりしか

二　言行に恥ずるなかりしか

三　気力に欠くるなかりしか

四　努力に憾みなかりしか

五　不精に亘るなかりしか

信じがたいほどの、科学力なきオミクロン騒動

明けましておめでとうございますとも言えないほどのオミクロン株騒動である。

10月1日の緊急事態宣言解除を前に「今後は重症者数に重きを置く」と聞いた記憶があるのだが、年末年始には、相も変わらず感染者数の増加一辺倒だ。オミクロン株が最初に確認された南アフリカではすでにピークアウトしたようだし、前回のピークを越えた感染者数であったにもかかわらず、死者数は前回のピークよりもはるかに低い。臭覚異常も、味覚異常もなければ、肺炎のリスクも低い。科学的に考えれば、明らかにCOVID-19とは別のものに見える。

ネタを探す苦労をしなくていいワイドショーや感染症ムラにとっては、いろいろな意味で好都合だろうが、あまりにも科学的な考察がなさすぎる。米軍基地が多い沖縄に加え、岩国でもオミクロン感染が広がるのも、感染力の強さを考えれば当然だ。米軍は日本の法廷拘束力が及ばないし、基地で働いている人も多いので、歯止めが効かなくなっても仕方がないのだ。

前回のピークの感染陽性者は2万5000人程度だったので、南アフリカのデータから、日々10-20万人程度の感染陽性者が出れば、重症者数は第5波と同じレベルになるかもしれないが、2-3万人なら重症者数は医療逼迫するほどには増えないだろう（と私は今回は比較的楽観的だ）。そもそも、日本国内の毎年のインフルエンザ感染者数は、1000万人前後であった（2020/2021年度は非常に少なかった）ので、冬の流行期間を前後を含めて100日に集中すると仮定すると、毎日10万人のインフルエンザ感染者が出ていることになる。ピーク時はもっと多いはずだ。それによる死亡率は約1万人と推定されているので、致死率は約0.1%である。

日本でこれまでに新型コロナ感染症と確認された数は170万人強で、死者数は18,000人あるので、死亡率は約１％少しだが、これまでは無症状感染者のスクリーニングが十分でなかったので、実際は１％を切ると考えられる。インフルエンザも症状が出てから検査を受けるので、無症状感染者を計算に入れないと、新型コロナの致死率はインフルエンザの約10倍となる。南アフリカでの死亡者数データで比較するとオミクロン株は5分の1程度なので、致死率は約0.2％程度となる。もちろん、これまでのブログで述べてきたように、各国間での免疫力の違いは予測不能だ。

欧米、南アフリカなどのデータでは、デルタ株を含めてこれまでの新型コロナ株と比べるとかなり低い致死率だが無視できないレベルであり、感染力が高く広がりが速い。しかし、緊急事態宣言を出すと経済が成り立たず、自殺者が増えるかもしれない。経済のダメージも、抗がん剤の副作用のように繰り返すとあるレベルを超え、急速に悪化するかもしれない。そして、自粛が続き、フレイル状態が悪化すると、高齢化率の上昇との相乗効果で、要介護人口がこれまでにないスピードで増え、日本の経済が成り立たなくなる危険性もある。しかし、経口治療薬を投与すれば、死亡率はもっと低くなり、インフルエンザ並みか、もっと下回るかもしれない。

過去2年間は、自粛で感染の抑え込みを図ってきたが、ワクチンの普及と経口治療薬の開発、以前より低い死亡率と、これまでの感染制御と経済とのバランスと環境は大きく異なり、舵取りはもっと難しい。

PS:　私の感ピューターでは、今月末から2月上旬にはピークアウトするように思う。

PCR検査の無料化が実現；コロナ陽性者数は急増するが、経済を止める必要があるのか？

JRのとある駅前でPCR無料検査が行われていた。本来あるべき姿がようやく実現されたことで、前の政権とは変わってきたと実感した。このこと自体は高く評価できることだ。しかし、市中感染はすでに広がっているので、無症状者と軽症者の発見数が増え、感染陽性者数はある程度まで増えると推測される。これまでのような濃厚接触者の追跡もいずれ不可能となる。接触アプリも不発だし、デジタル化の遅れは改善されていない。ワクチン接種証明書も、3週間前に受けた3回目の接種記録は表示されないお粗末さだ。

感染者はどこまで増えるのか、医療逼迫は起きるのかを科学的に分析しつつ、コロナ対策と経済対策を練っていく必要に迫られている。分科会会長は無責任に「帰省や旅行を慎重に」と言っているが、控えて欲しいのか、慎重に行動して帰省してもいいのか曖昧だ。責任は取らない姿勢は変わらない。観光業界や飲食業界は限界に近いと思う。私の行きつけの飲食店で、閉店した店も少なくない。

オミクロン株が主流となってくるのは確実だ。オミクロン株は、上気道でのウイルス数が70倍と報告されていることやブレークスルー感染が起こること、感染率が4倍以上高いため、急拡大が起こり、第5波を上回る波が来ると警鐘が鳴らされている。しかし、ウイルスの性質もわかってきており、どの程度の行動制限が必要かを、ワクチン接種率や日本人の免疫の特性を考慮しつつ判断するのが、本当の専門家ではないのか？

私は、この大きな第6波が来る予測には懐疑的だ。いくつか理由はある。抗体量が減ってきていることや抗体がうまく働かないのでブレークスルー感染が起こると言われている。それは事実だろうが、一言で抗体と言うが、ワクチン接種によって体内にできている抗体は1種類ではない。多価抗体で、いろいろな部分に対する複数の抗体ができている。また、感染した場合の免疫細胞の応答は、速やかに起こるはずだ。

ただし、すでに承認されている抗体医薬は効果がないようだが、それは抗体がオミクロン株のスパイクタンパク質とかみ合わせが悪くなっているからだ。抗体と抗原は鍵と鍵穴の関係に近く。鍵が変われば、鍵穴にフィットせず、鍵は開かない。抗体がスパイクタンパクのどの部分に結合するかがわかっていれば（わかっているはずだ）、オミクロン株に効果があるかどうかは、簡単に判断できるはずだし、実験でも明らかになっているようだ。

そして重要なのが、ワクチン接種によってできるスパイクタンパクに対する抗体そのものやそれらの量は、個人個人で大きく異なることだ。4倍かかりやすいウイルスでも、感染予防効果は残っており、重症化率もかなり低い。重症化率が１０％になっても、陽性患者数が１０倍になると、第5波と同じような状況になると主張する声も多い。

しかし、何度も言うが、ワクチン接種が進んだ日本だけでなく、東南アジアのワクチン接収が進んでいない国での感染症陽性患者数の激減が起こったのだ。そして、陽性者が少ない数字が維持されていることに対する科学的な考察が不可欠だ。コロナウイルス感染症は突発的に出現したものではない。COVID-19という新しいウイルス株が比較的重症化率が高いために世界的な流行という危機につながったが、オミクロン株は全く別のコロナウイルス株と考える方がわかりやすいと思う。致死率では、季節性のインフルエンザに近くなってきている。ここで何度も述べているが、細胞免疫を評価しない今の方法では、急減した理由や中東諸国での致死率の低さなど、科学的な解明は進まないだろう。さらに、経口治療薬が承認されれば、状況は一変するし、それが起こりつつある。

1月末に大きな第6波が来れば、私の科学的思考力も歳を取って枯れ果てたと判断せざるを得ない。近くない将来に引退するのでどうでもいいことだが.

フランシス・コリンズ・NIH所長、トランプ政権からの圧力を語る！

米国NIHのフランシス・コリンズ所長が、CNNニュースでトランプ政権からの圧力を語っていた。ファウチ博士を退任させることを迫っていたようだが、コリンズ所長はサイエンスの基本的原理を変えるわけにはいかないと拒否したようだ。科学を捻じ曲げてPCR検査をしなかったどこかの国とは大きな違いだ。

この国のコロナ対策には、最初から科学がなく、今でも科学がない。御用学者が、当たり障りのないコメントを発しているが、常に後付けで、専門家でなくとも考え付くことしか言わない。メディアも御用メディアとなり、コメンテーターと称する人たちは決して科学的な検証をしようとしない。日本も政権からの大本営発表の圧力がなかったのか検証が必要だ。

今頃になって、濃厚接触者は療養施設でという方針に変わった。しかし、空港での検査が抗原検査というのでは、あまり意味がない。抗原検査がPCR検査と同等という屁理屈をいつまで使い続けるのだろうか？そして、年末にかけて自宅待機が増えれば、必ず、どこかから漏れが出る。それが、等々力でのサッカー観戦につながる件で現実となったはずだ。いつまで経っても、このチグハグさは拭えない。

オミクロン株の実態が明らかとなり、麻疹と同じくらい感染力が強いのは事実だろう。しかし、イギリスの死亡数を見ると、デルタ株流行時１０％程度だ。もう少し経過を見る必要はあるが、季節性のインフルエンザと同じくらいの死亡率かもしれない。しかし、それほど感染力が高いならば、日本が鎖国をしたタイミングでは、市中感染が全くないのも不思議な話だ。米国ではワクチンを受けていない人たちの間で感染が広がっているという理由で、ワクチン接種の重要性を強調しているが、何となく納得がいかない。

フィリピン、バングラディシュ、インドネシアなど、ワクチン接種率の低い国でも、依然として非常に少ないコロナ感染陽性者数が続いている。欧米だけを眺めて考える感染対策ではなく、日本の科学が信頼を取り戻すべく、もっと頭を使って科学的な見地でアジア諸国と一緒に解明に励んで欲しいと思う。